デジタル時代において、企業のセキュリティ対策は非常に重要です。サイバー攻撃は年々巧妙化し、その影響はビジネスの継続性や信用に直結します。そのため、企業は常に最新のセキュリティ対策を講じる必要があります。セキュリティインシデントを未然に防ぐために、そこで登場するのが「SIEM」です。
SIEM(Security Information and Event Management)サービスは、セキュリティ情報とセキュリティイベント管理の二つの要素を統合したものであり、企業のITインフラにおけるセキュリティイベントやログ情報を収集・分析、一元管理し、リアルタイムで脅威検出やインシデント対応を支援し、セキュリティ管理を総合的に強化するためのツールです。特に以下のような課題を持つ企業にとってSIEMは有効なツールとなっています。
多様なデバイスやアプリケーションから生成される膨大なログデータを一元的に管理するのは困難です。SIEMは、これらのログを統合し、効率的に管理することができます。
手動での監視では、異常な活動や潜在的な脅威を見逃す可能性があります。SIEMは、リアルタイムでの監視とアラート機能により、迅速な対応を可能にします。
多くの業界規制や標準において、セキュリティログの保存や監視が求められています。SIEMはログの長期保管が可能となっており、これらのコンプライアンス要件を満たすためのツールとして利用できます。
以下のようなログを一元的に集約し、管理することで、企業全体のセキュリティ状況を一目で把握できるようになります。
各種サーバ(ウェブサーバ、メールサーバ、データベースサーバなど)からのログ。
ルーター、スイッチ、ファイアウォールなどからのログ。
企業が使用する各種アプリケーションからのログ。
PC、モバイルデバイス、IoTデバイスなどからのログ。
SIEMは、リアルタイムでセキュリティイベントを監視し、異常な活動や潜在的な脅威を迅速に検出します。これにより、攻撃の早期発見と迅速な対応が可能となります。
通常とは異なるパターンを検出し、潜在的な脅威を発見します。
例えば、通常の勤務時間外のログイン試行や、通常よりも大量のデータ転送など。
事前に設定したルールに基づいて、特定のイベントを監視し、異常が発生した際にアラートを発します。
ユーザーやデバイスの行動を分析し、通常のパターンから逸脱した行動を検出します。
異常な活動が検出された場合、SIEMは自動的にアラートを発行し、関係者に通知します。これにより、即座に対応策を講じることができます。
異常が検出されると、即座にアラートを生成し、担当者に通知します。
インシデントが発生した場合、その詳細を記録し、対応の進捗を追跡します。
収集されたデータを分析し、セキュリティの状況を把握するためのレポートを作成し、過去のインシデントの分析や将来の脅威への対策を講じることができます。
セキュリティ状況を定期的にまとめたレポートを作成。
特定のインシデントについて詳細なレポートを作成し、対応策や再発防止策を提案。
従来のSIEMシステムは、効果的なセキュリティ対策を提供してきましたが、いくつかの課題も抱えていました。主要な課題以下の通りです。
データ量が増加している近年、従来のSIEMでは、この膨大なデータを効率的に処理し、 分析する能力に限界があり、ログを大量に取り込むと解析に時間がかかってしまう。
従来のSIEMは人が考えたルールでログを分析し検知するというのが主流となっており、自社もしくはベンダーによる作成を行う必要がありタイムリーな脅威への対応が難しい。
SIEMの設定や管理は非常に複雑であり、専門的な知識を持つスタッフが必要でした。そのため、中小企業などでは導入が難しい。
このような従来のSIEMの課題を克服するために、次世代SIEMが登場しました。次世代SIEMは、クラウドベースの技術やAI(人工知能)を活用し、より効果的なセキュリティ管理を実現します。
次世代クラウドSIEMは、従来のSIEMの機能を大幅に拡張し、クラウド環境に特化したソリューションです。
従来のSIEMではアラートを上げる仕組みは作れても大量のアラートを分析・調査する「人」「時間」「ノウハウ」が必要とされていました。しかし、次世代クラウドSIEMではAIの活用と統合されたセキュリティ管理により、アラートを高速に分析、アラートを自動でトリアージすることで優先して対処すべきインシデントに絞り込みが可能となり、高度なITスキルがなくても、誰でも簡単にインシデントの全体像を迅速に把握できるようになりました。
SIEMの課題であった運用の複雑さは次世代SIEMでも残っている部分はあります。
これに対する一例として、MSSといった運用を外部の専門ベンダーにアウトソーシングする方法があります。セキュリティ知識を持つ外部のベンダーに運用を委託することで、最新の脅威や対策に対する知識を活用したり、内部での専門スタッフの採用やトレーニングにかかるコストを削減でき、また、24時間体制の監視や対応が必要な場合でも、外部サービスを利用することで効率よく運用することができます。